取消による減価償却の影響
この記事は、固定資産トランザクションの取消の潜在的な影響について説明します。
固定資産トランザクション、および固定資産に関連付けられたトランザクションを取り消すことができます。 また、取り消したトランザクションを無効にすることもできます。
資産の帳簿に最後に転記されたトランザクションではないトランザクションの取消または無効化ができます。 まず、取り消しを行う取引の後に減価償却費が計上されているかどうかを確認します。 このステップは、取引を取り消したときに減価償却費が再計算されないために必要です。 したがって、例で示すように、減価償却は、取消後、多くの場合、過大または過小になることがよくあります。
トランザクションを取り消したときに減価償却が正確であるようにするために、減価償却が再計算されないことを伝えるメッセージが表示された場合は、取消を続行しないでください。 代わりに、取消の対象の減価償却トランザクションの後に転記された減価償却トランザクションを先に取り消してから、取消を続けます。 このようにすると、減価償却の再計算に関する警告が表示されず、取消を続けることができます。
次の例では、先に減価償却トランザクションを取り消さずに、メッセージを無視して処理を続けた場合に行われる計算を示します。
例 1: 減価償却が過大になる
ある資産には、5 年の耐用期間と定額法での減価償却 (60 の減価償却期間) が設定されています。 この例では、減価償却が過大になります。
資産トランザクション履歴
日付 | トランザクション タイプ | 金額 |
---|---|---|
1 月 1 日 | 取得 | 59,000.00 |
1 月 1 日 | 取得原価調整 | 1,000.00 |
1 月 31 日 | 減価償却 (1 期減価償却の提案を使用して計算) | 1,000.00 計算: 簿価額 (59,000 + 1,000) / 残りの減価償却期間数 (60) |
取消アクション
日付 | トランザクション タイプ | 金額 |
---|---|---|
1 月 1 日 | 取得原価調整取消 | -1,000.00 |
減価償却の影響
日付 | トランザクション タイプ | 金額 |
---|---|---|
2 月 28 日 | 償却 (提案) | 983.05 計算: 簿価額 (59,000 - 1,000 減価償却) / 残りの減価償却期間数 (59) |
減価償却は 16.95 (1000 - 983.05) だけ過大です。
例 2 : 減価償却が過小になる
ある資産には、5 年の耐用期間と定額法での減価償却 (60 の減価償却期間) が設定されています。 この例では、減価償却が過小になります。
資産トランザクション履歴
日付 | トランザクション タイプ | 金額 |
---|---|---|
1 月 1 日 | 取得 | 59,000.00 |
1 月 1 日 | 評価減調整 | 1,000.00 |
1 月 31 日 | 減価償却 (1 期減価償却の提案を使用して計算) | 966.67 計算: 簿価額 (59,000 - 1,000) / 残りの減価償却期間数 (60) |
取消アクション
日付 | トランザクション タイプ | 金額 |
---|---|---|
1 月 1 日 | 評価減調整取消 | -1,000.00 |
減価償却の影響
日付 | トランザクション タイプ | 金額 |
---|---|---|
2 月 28 日 | 償却 (提案) | 983.62 計算: 簿価額 (59,000 - 966.67 減価償却) / 残りの減価償却期間数 (59) |
減価償却は 16.95 (983.62 - 966.67) だけ過小です。
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