耐用年数残減価償却について

この記事は、減価償却の定額法残余耐用年数の概要を示します。

固定資産減価償却プロファイルを設定して [減価償却プロファイル] ページの [方式] フィールドで [定額法残余耐用年数] を選択すると、減価償却プロファイルに割り当てられた固定資産は、その資産の耐用年数の残りに基づいて償却されます。 一般に、各減価償却期間の減価償却金額は同じになります。 耐用年数残減価償却を設定するには、[減価償却プロファイル] ページの [償却年] フィールドと [期間の頻度] フィールドでオプションを選択します。 [期間の頻度] フィールドで使用できるオプションは、[償却年] フィールドで選択した値によって異なります。

償却年の選択

[減価償却プロファイル] ページの [償却年] フィールドで [暦年] または [会計年度] のいずれかを選択できます。 既定値は [暦年] です。 この選択により、[期間の頻度] フィールドで指定できるオプションが決まります。 このフィールドによって、暦年を通した償却発生額の転記日付と金額が定義されます。

カレンダー

[償却年] フィールドで [カレンダー] を選択すると、会計カレンダーを別に定義している場合でも、1 年は 1 月 1 日から 12 月 31 日までとみなされます。 [暦年] 選択すると、毎年 1 月 1 日に償却基礎額が更新されます。 通常、償却基礎額は、正味簿価額から救済価格を差し引いた額です。 このトピックの後の例では、計算列の最初の式の分子が減価償却基準です。 償却年として [暦年] を選択すると、[期間の頻度] フィールドで次のオプションが使用できます。

  • [年 1 回] を選択すると、12 月 31 日に金額が転記されます。
  • [月 1 回] を選択すると、各カレンダー月の最終日に 1 か月分の金額が転記されます。
  • [四半期に 1 回] を選択すると、各四半期の最終日 (3 月 31 日、6 月 30 日、9 月 30 日、および 12 月 31 日) に、四半期分の金額が転記されます。
  • [半期に 1 回] を選択すると、暦年の半年の最終日 (6 月 30 日と 12 月 31 日) に半年分の金額が転記されます。
  • [毎日] を選択すると、減価償却方法を毎日に設定した場合の減価償却金額は、毎日 1 件のトランザクションを使用して転記されます。

たとえば、[年 1 回] を選択すると、年次減価償却は年に 1 回だけ 12 年 1 月 31 日に転記されます。 [月 1 回] を選択すると、月次の減価償却が年次減価償却量の 12 分の 1 として毎月転記されます。

会計年度

[償却年] フィールドで [会計年度] を選択した場合は、耐用年数残減価償却が使用されます。 減価償却は会計年度の残りに基づいて計算されます。 たとえば、会計年度 2015 年 7 月 1 日から 2016 年 6 月 30 日の場合、減価償却計算は 7 月 1 日に開始されます。 会計年度の期間は 12 か月よりも長くすることも短くすることもできます。 減価償却は各会計年度期間に合わせて調整されます。 次の会計年度の長さは [会計カレンダー] ページで設定された会計年度期間で決定されます。 償却年として [会計年度] を選択すると、[期間の頻度] フィールドで次のオプションが使用できます。

  • [年 1 回] を選択すると、会計年度に対して計算された減価償却の合計量が、会計年度の最終日に 1 つの量として転記されます。
  • 会計年度期間では、会計年度に対して減価償却の合計額が計算されます。 この額は、帳簿で指定された会計カレンダーの [会計カレンダー] ページで定義された会計年度期間に見越し計上されます。

変更されない固定資産の定額減価償却例

固定資産には次の特徴があります。

取得費用 11,000
救済価格 1.000
償却基礎額 10,000
耐用年数 5
年次減価償却 2,000

減価償却金額は毎年同じです。 (取得原価 - 救済価格) ÷ 耐用年数

期間 年次減価償却額の計算 年末の正味簿価額
年 1 (11,000 – 1,000) ÷ 5 = 2,000 9,000
年 2 (9,000 – 1,000) ÷ 4 = 2,000 7,000
年 3 (7,000 – 1,000) ÷ 3 = 2,000 5,000
年 4 (5,000 – 1,000) ÷ 2 = 2,000 3,000
年 5 (3,000 – 1,000) ÷ 1 = 2,000 1.000