ライフサイクルに関する FAQ - モダン ポリシー

発行元:2016 年 8 月 24 日水曜日

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モダン ライフサイクル ポリシーの定義を教えてください。

モダン ライフサイクル ポリシーの対象となる製品およびサービスは、製品またはサービスについて公開されたサービスおよびライセンスの要件に従って最新の状態を保ち、製品またはサービスを使う権利を持っている限りサポートされます。 マイクロソフトは、無料の製品、サービス、またはプレビュー リリースを除き、後継の製品またはサービスを提供せずにモダン ライフサイクル ポリシーの対象となる製品のサポートを終了する場合、少なくとも 12 か月前に通知します。

継続的なサービスとサポートには何が含まれますか。

それぞれの製品またはサービスは、その製品またはサービスのサービス提供ガイドラインに従ってサポートされます。 継続的なサービスとサポートには、セキュリティ以外の更新プログラム、セキュリティ更新プログラム、新しい製品ビルド、新機能の要望への対応、サポート技術情報や Web キャストなどのオンライン コンテンツへのアクセス、電話サポートとオンライン サポートなどが含まれる可能性があります。 サポートは、製品またはサービスのサービス提供ガイドラインに従って、お客様が最新の状態を保っている限り継続的に提供されます。 これらのガイドラインへのリンクは、マイクロソフト製品ライフサイクルの検索のページで製品またはサービスを検索すると、[備考] 列に表示されることがあります。

"最新の状態を保つ" とはどのような意味ですか。

最新の状態を保つには、製品またはサービスのライセンス要件とサービス要件に従って、お客様がサービスの更新プログラムをすべて受け入れ、一定の期間内に適用する必要があります。 要件は、マイクロソフト製品ライフサイクルの検索のページで製品またはサービスを検索すると、[備考] 列に表示されることがあります。

既にリリースされた製品のライフサイクル ポリシーが変更されることはありますか。

通常、モダン ライフサイクル ポリシーは、既に別のライフサイクル ポリシーの下でリリースされたオンプレミスの製品バージョンに遡及的には適用されません。 製品への実際のサービス提供方法をより正確に反映するため、モダン ライフサイクル ポリシーを遡及的に適用する場合には、既に公開されているサポート終了日は変更されません。

メインストリーム サポート フェーズや延長サポート フェーズなどの従来のマイクロソフト ライフサイクル ポリシーについては把握しています。 モダン ライフサイクル ポリシーの類似点と相違点を教えてください。

モダン ライフサイクル ポリシーは、従来のライフサイクル ポリシーといくつかの点で異なりますが、その基になる原則はよく似ています。

類似点:

  • マイクロソフトのパッケージ ソフトウェアおよびサービスのどちらのポリシーも、一貫性と予測可能性に関するフレームワークを確立します。
  • 固定ライフサイクル ポリシーの対象となる製品の Service Pack のポリシーと同様に、マイクロソフトのモダン ライフサイクル ポリシーでも、お客様に環境への変更を計画および実装していただけるように通知期間を用意しています。 変更を実装する必要があれば、実装しないとサービスが低下または停止する可能性があります。
  • どちらのポリシーでも、サポートされるサービスのセキュリティ更新プログラムが無料で提供されます。 一部のセキュリティ更新プログラムはマイクロソフトによって適用されます。それ以外は、お客様が実行する必要があります。

相違点:

  • 製品またはサービスの通常の使用に対する大幅な低下を回避するために、お客様が措置を講じる必要がある場合、モダン ライフサイクル ポリシーに準拠する製品およびサービスについて事前に通知されます。 さらに、Microsoft はサポートを終了する前に、少なくとも 12 か月前に通知します。 通知手段は、製品またはサービスによって異なる場合があります。 サービス情報とタイムラインのリンクについては、対応するライフサイクル日付グリッドの一覧をご覧ください。
  • モダン ライフサイクル ポリシーが適用される製品とサービスは、固定ポリシーの対象となる製品やサービスと比べて、リリース サイクルが速い場合があります。 お客様が通常運用の大幅な効率低下を回避するために措置を講じる必要がある場合、マイクロソフトは 30 日以上前に通知します。

セキュリティ更新プログラムは、モダン ライフサイクル ポリシーの通知タイムラインに従いますか。

その必要はありません。 セキュリティ更新プログラムは 30 日前の通知の対象外です。 ただし、お客様が製品またはサービスの通常の使用に対する重大な低下を回避するために措置を講じる必要がある場合、マイクロソフトは 30 日以上前に通知します。